心理職

日本唯一の心理職国家資格。2017年に誕生し、医療・福祉・教育・産業・司法など幅広い分野で心理支援の専門家として活躍します。4年制大学＋大学院（または実務経験）を経て国家試験に合格することで取得できます。

• 資格区分： 国家資格（文部科学省・厚生労働省）
• 主な職場： 病院・クリニック、学校、企業、福祉施設、司法機関
• 年収目安： 300〜500万円（職場・経験により大きく異なる）
• 主な業務： 心理アセスメント、心理面接、コンサルテーション、心理教育

精神障害のある方の社会復帰を支援するソーシャルワーカー。精神科病院や地域支援機関で、生活相談・就労支援・関係機関との連携を担います。精神保健福祉士法に基づく国家資格です。

• 資格区分： 国家資格（厚生労働省）
• 主な職場： 精神科病院、地域活動支援センター、就労支援事業所
• 年収目安： 280〜420万円
• 主な業務： 退院支援、生活相談、社会資源の調整、家族支援

生活上の困難を抱える方を総合的に支援する福祉の専門家。高齢者・障害者・子どもなど幅広い対象を支援し、相談援助のエキスパートとして活躍します。

• 資格区分： 国家資格（厚生労働省）
• 主な職場： 社会福祉協議会、高齢者施設、病院の医療ソーシャルワーカー
• 年収目安： 270〜430万円
• 主な業務： 相談援助、ケースマネジメント、地域連携、権利擁護

就職・転職・キャリア形成の相談を専門的に行う国家資格者。労働市場の知識と心理的支援を組み合わせ、クライエントの自律的なキャリア開発を支援します。

• 資格区分： 国家資格（厚生労働省）
• 主な職場： ハローワーク、人材紹介会社、企業人事部、大学キャリアセンター
• 年収目安： 300〜600万円（フリーランスも多い）
• 主な業務： キャリア相談、就職支援、セルフ・キャリアドック、研修

精神疾患の診断・治療を行う医師。薬物療法と精神療法を組み合わせた専門的な医療を提供します。医学部卒業後、医師国家試験合格・研修を経て専門医を目指します。

• 資格区分： 医師免許（国家資格）＋精神科専門医（任意）
• 主な職場： 精神科病院、クリニック、総合病院精神科
• 年収目安： 1,000〜2,500万円
• 主な業務： 診断・処方、精神療法、入院管理、産業医活動

日本臨床心理士資格認定協会認定の心理職資格。高度な心理療法・アセスメント技術を持つ専門家として、公認心理師と並ぶ心理職の中核を担います。指定大学院修了が受験要件です。

• 資格区分： 民間資格（日本臨床心理士資格認定協会）
• 主な職場： 病院、学校（SC）、相談機関、研究機関
• 年収目安： 250〜450万円（非常勤が多く幅が広い）
• 主な業務： 心理面接、心理検査、スーパービジョン、研究

職場のメンタルヘルスを支援する専門家。日本産業カウンセラー協会認定の民間資格で、従業員のストレスケアや職場環境改善に取り組みます。企業の人事・健康管理部門での活躍が多いです。

• 資格区分： 民間資格（日本産業カウンセラー協会）
• 主な職場： 企業人事部・EAP、産業保健センター、ハローワーク
• 年収目安： 280〜500万円
• 主な業務： 個人カウンセリング、ストレスチェック支援、復職支援

介護施設や福祉施設で入居者・利用者の生活相談・調整を行う相談援助職。社会福祉士・精神保健福祉士などの資格がある方が多く就く傾向ですが、法令上の必須資格はありません。

• 資格区分： 資格不要（施設により異なる）
• 主な職場： 特別養護老人ホーム、通所介護、障害者支援施設
• 年収目安： 270〜380万円
• 主な業務： 入退所手続き、利用者・家族の相談対応、関係機関連絡

学校に配置される心理の専門家。文部科学省の任用基準を満たす者（公認心理師・臨床心理士等）が担い、児童生徒の心のケアや教員・保護者への支援・コンサルテーションを行います。

• 資格区分： 任用資格（公認心理師・臨床心理士等が要件）
• 主な職場： 小・中・高等学校、教育委員会、適応指導教室
• 年収目安： 150〜300万円（非常勤が多い）
• 主な業務： 個別カウンセリング、不登校支援、保護者面談、教師コンサルテーション

大学・研究機関で心理学の研究・教育を行う研究者。新しい知見の発見と次世代の育成を担います。博士号取得後、ポストドクターや大学教員のキャリアを歩むのが一般的です。

• 資格区分： 特定資格なし（博士号・各種学会認定資格が有利）
• 主な職場： 大学、国立研究機関、民間シンクタンク
• 年収目安： 350〜800万円（職位・機関による）
• 主な業務： 研究・論文執筆、学部・大学院教育、学会活動、外部資金獲得